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ダブル平均法の応用法(損失を少なくする、レバレッジを低くするなど)

ダブル平均法の応用法(損失を少なくする、レバレッジを低くするなど)

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ダブル平均法で投資をはじめてすぐに大きな損をしないための応用法(オプション、カスタマイズ法)を解説します。

もちろん応用法を採用しなくても、ダブル平均法は十分統計的には利益の出る方法ですが、応用法を使えばより効果的な投資ができることもあります。

ただし応用法を採用することで逆に利益が減ることもあり、難しいところです。そのため、損を減らしたいとか、儲けを増やしたいというように各自の好みで採用するか決めていただくことになります。

特に投資をはじめてすぐの場合には、大きな損をしたくありません。そこで、投資をはじめた直後用のおすすめの応用法の使い方(このページの最後)もご覧下さい。

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応用法1 レバレッジを低くする

ダブル平均法ではレバレッジは1倍です。これを最初のうちはもっと低くするのです。

例えば0.5倍なら、利益も半分になる代わりに損失も半分になります。そのため、たとえ損切りになっても損失が約11パーセントですみます。

あるいはもっと安全にいくなら、0.33倍や0.25倍というようになります。0.33倍なら損切り一回当たりの損失は約7パーセント、0.25倍なら6パーセント弱になります。

これくらいの損失なら投資を長く続けられます。そうすればそのうちに利益が出てきて、それまでの損失を補ってプラスに転じることができます。あとは続けるだけです。


レバレッジを低くする方法

レバレッジを低くするには、次のようにします。まず、ダブル平均法の原則(レバレッジ1倍)では、例えば240万円の資金であれば240万円全額を6で割った数(40万円)で各月、株を買います。

これを、レバレッジ0.5倍の場合には、240万円の0.5倍、つまり120万円を株を買う資金とします。そして120万円を6で割った数(20万円)分、各月に株を買います。

同じようにレバレッジ0.33倍なら80万円、0.25倍なら60万円が資金となります。株を買う資金に使わないお金(例:0.25倍なら180万円)は証券口座に入れておきますが、使わないので寝かせておくことになります。

これからダブル平均法を試してみよう、という場合、とにかく最初は安全に行ったほうがよいので、まずは0.25倍のレバレッジにしてみてはいかがでしょうか。

そしてしばらく試してみてこの方法なら利益が出ると思えば、もう少しレバレッジを高く(0.5倍か1倍)にする、という方法をおすすめします。


応用法2 売買数量を変える

ダブル平均法の原則は、最大6ヶ月、株を買う月は毎月同じ額だけ株を買うことになっています。例えば総予算が240万円なら、各月40万円の予算になります。

これを、次のように変えます。前半の3か月を1とすると、後半の3ヶ月では2、株を買うのです。

例えば予算が270万円の場合、買い始めの月と買い増し最初の2ヶ月は30万円ずつ株を買います。

そして買い増し3ヶ月目から5ヶ月目までは60万円ずつ株を買います。(予算を9で割って、後半3ヶ月はそれに2を掛けた額が予算になります)

こうすることで、後半3ヶ月(=株価がかなり下がって安くなっている)で多くの株を買うことになるので、購入した株の平均株価をより安くできるのです。


具体例と効果

売買数量の変更の応用法を使うと、次のような効果があります。利益が出せるのか検証でご紹介した具体例で、この応用法を使うと次のようになります。資金は同じ240万円です。

1月 13000 20株買う 買い始め
2   12500 21     買い増し
3   12700        買わない
4   11000 24     買い増し
5   10500 50     買い増し
6   10000 53     買い増し
7   10500        買わない
8   9000  59     最後の買い増し
9   8500         損切り

各月ごとの資金は240万円の1/9で、約26.6万円です。5月は3回目の買い増しなので、これ以降は各月53.2万円が資金となります。

合計株数は227です。合計金額は2,372,500円です。一株当たりの平均購入価格は約10,450円です。

8500円で損切りした際の損失率は約0.81と、原則どおりの売買数量の場合より3パーセント損が少なくなりました。

この応用法のデメリットは、売買数量の計算がやや複雑なことです。


応用法3 買い始めを遅くする

株を買い始めるタイミングを遅くするオプションをご紹介します。

ダブル平均法の原則は、割安ゾーンに入って2ヶ月目(あるいはそれ以降)に買い始めるというものです。

一方、この応用法3では、買い始めをさらに遅くします。例えば3ヶ月目に買い始めるようにします。

買い始めを遅くすれば遅くするほど、株価の下がったところ=底に近いところで株を買うことができます。そのため、損をしにくくなるという利点があります。

一方欠点としては、買い始めるのが遅いので、利益を逃す場合があります。

例えば割高ゾーンから割安ゾーンに3/31にはじめて入り、4/30にはさらに株価が下がった場合、原則では5/1に株を買いますが、応用法3を採用して3ヶ月目から買うと決めた場合には買いません。

そして6/1に買い始めるのを待っていたところ、6/1になる前に株価が40パーセントほど上がってしまった場合、原則なら6/1に株を買っていたので(利益確定ラインを30パーセントにしていれば)利益確定して儲かったはずです。

ところが応用法3を使った場合には買い始めるのを遅くした分、こういった場合に利益を逃すことがあるのです。


買い始めを遅くすればするほど安全になる

先ほど述べたように、買い始めを遅くすればするほど安全性が増します。そのため、例えば6ヶ月目から買い始めるとすれば安全性はとても増します。

一方で多くの場合、6ヶ月も経たずに株価は上昇して割安ゾーンを抜け出てしまいますから、株を買えないまま利益を逃してしまうことも多くなります。

その兼ね合いを考えて何ヶ月目から買い始めるか決めてください。


応用法4 PBR2以下の銘柄に限定する

ドルコスト平均法ダブル平均法の銘柄選びでは、特にPBRに制限を設けていませんでしたが、ここではPBRを2以下の銘柄に絞るという応用法をご紹介します。

まず、PBRとは株価純資産倍率ともいいます。計算方法は、株価をBPS(1株当たり株主資本)で割ります。

PBRが1倍であれば、その企業が解散したときに株主に配分される資産(解散価値)と株価が同じということです。

一方例えばPBRが10倍なら、株価の1/10しか解散価値がないということです。

ということはその企業が解散したときに、例えば1単元10万円の株を持っていたら1万円しか戻ってこないということです(理論上)。


PBRの利用法

PBRはその株が割安か割高かを判断するために用いられる指標です。1倍台ならかなり割安だといえるでしょう。

ここでご紹介する応用法では、株を買い始める時点でPBR2以下の銘柄だけを売買するようにします。

PBR2以下ということはだいぶ割安ですから、買い始めた後に大きく株価が下落する危険性が少ないといえるからです。ということは損切りになって損失を被る危険性も少ないということです。

なお、PBR2以下の銘柄を探すには、スクリーニング(条件に合った銘柄を絞り込む機能)を使うと便利です。

例えば私のおすすめしているSBI証券では、口座を開設すると無料でスクリーニングを使うことができます。私も利用しています。

もう一つの選択肢として、PBRを2でなく例えば1以下の銘柄に限定すれば、さらに株価が下落する可能性を低くできる、つまり安全性を高めることができます。

PBR1というのは、株価が解散価値と等しいということですから、すごく割安だといえるのです。


低PBRは危険か

ところで、PBRの低い銘柄は倒産する危険があるのでは、という意見もあります。

これはダブル平均法においては心配ありません。理由は第一に、ダブル平均法の銘柄選びはPBRだけでなく財務の安定性も考慮しているからです。

第二に、ダブル平均法は株価が一定以上下がれば損切りをするので、それ以上の損失はないからです。

ただし、そうはいってもPBRがあまりに低い銘柄は危険です。大体の目安としてPBRが0.5未満の銘柄は選ばない方がよいでしょう。

ただ、そもそも財務の安定している(負債の少ない)銘柄でPBRが0.5未満になることは少ないです。

逆に私は、高PBRの銘柄の方が危険だと思います。PBRが高いということは、買われすぎということです。そのため、その銘柄はいつ大きく下落してもおかしくないのです。


応用法5 さらに有利な売買数量

この応用法は上記2の応用法よりもさらに安い値段で株を買えるものです。

この応用法はナンピン買い(難平買い)という相場の代表的なテクニック(技術)を応用したものです。

具体的には以下のようにします。まず、資金を10で割ります(端数は切り捨て)。そして、資金を次の比率で各月に割り振ります。資金が240万円の場合の例も載せておきます。

月       資金の比率    例
買い始め   1           24万円
買い増し1度目  1         24万円
2度目        1         24万円
3度目        2         48万円
4度目        2         48万円
5度目        3         72万円

つまり、株価が安いところほどたくさん株を買うように工夫しているのです。

どれくらい効果があるか、「利益が出せるのか検証する」の例で検証してみます。

1月 13000 18株買う 買い始め
2   12500 19     買い増し
3   12700        買わない
4   11000 21    買い増し
5   10500 45    買い増し
6   10000 48    買い増し
7   10500        買わない
8   9000  80     最後の買い増し
9   8500         損切り

買った株の合計は231株。合計金額は2375000円です。1株当たりの平均購入価格は約10281円です。応用法1よりもさらに安く株を購入できました。


応用法6 最も損の少ない売買数量

これまでの売買数量変更の応用法よりもさらに安く株を買える方法もあります。とにかく損を少なくしたいという方におすすめです。

ただし、デメリットとして買い始めて時間の経たないうちに(例えば買い増し1回目を終えた月に)株価が上がって利益確定になったときに、持株の数が少ないために利益が少なくなります。

つまり、売買数量変更の応用法全体にいえることですが、株価が下がったときほどたくさん株を買うように変更すると、損切りによる損失は少なくなりますが、前述のように早めのタイミングで株が上がって利益確定になれば利益が少なくなります。

さて、その有利な売買数量変更の具体的な内容です。資金を20で割って、次のように配分します。

月       資金の比率    例
買い始め   1          12万円
買い増し1度目  1         12万円
2度目        2         24万円
3度目        4         48万円
4度目        4         48万円
5度目        8         96万円

「利益が出せるのか検証する」の例で効果を検証してみます。

1月 13000  9株買う 買い始め
2   12500 9     買い増し
3   12700        買わない
4   11000 21    買い増し
5   10500 45    買い増し
6   10000 48    買い増し
7   10500        買わない
8   9000  106     最後の買い増し
9   8500         損切り

持株の合計数は238株。合計金額は2,367,000円。平均購入株価は約9945円です。これまでの売買数量変更方法よりもさらに有利になりました。

ちなみに8500円で損切りした場合の損失率は約85.4パーセントです。ダブル平均法の原則どおりだと損失率が約78パーセントでしたから、7.4パーセント損が減ったといえます。

そのためこの応用法はダブル平均法をはじめてすぐの場合に最も有効といえます。

あとはどの応用法を選ぶかは各人の好みでお選び下さい。


投資を始めてすぐに採用したい損を減らす応用法の使い方

ここではダブル平均法を始めてすぐに大きな損をしないための応用法の利用法をご紹介します。

次の応用法を導入するとよいと思います。
・売買数量の変更(もっとも効果的なのは応用法6)
・買い始めを遅くする
・PBR2までの銘柄に限定する

売買数量の変更の効果は、株価の安いところで多く株を買うので、平均購入単価を安くできることです。つまり全体的に安く買えるので、損切りになっても損失を減らすことができます。

買い始めを遅くすることの効果も、同様になるべく安いところで株を買い始めることで、株を安く買うことが一つです。

もう一つは、なるべく安いところで買い始めるということは、底近くで買えるわけですから、損切りにならずに株価が上がる可能性を高くできます。

PBR2までの銘柄に限定するすることの効果は、PBRが低い=割安なため、それ以上に株価が下がりにくいといえます。そのため、株を買った後に株が大きく下がって損切りというリスクを減らせます。

これらの応用法と、応用法1によってレバレッジを0.25のように低くすることで、損する可能性を低くし、損をしてもその額を減らし、投資の安全性を高めることができます。

ダブル平均法をはじめた直後はこれらの対策を導入することをおすすめします。

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