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ドルコスト平均法のデメリットを減らす3つの方法

ドルコスト平均法のデメリットを減らす3つの方法

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ドルコスト平均法でも株の購入価格の平均値が高めになってしまうことがあります。その対策法をご紹介します。


1 チャートを使って割安なところで買い始める

第一は、「チャートを見て下げ基調のところから買い始める」ことです。

ドルコスト平均法でも、なるべく安いところ(下げ相場)で買うほうが有利です。

そこで、証券会社のサイトやヤフー・ファイナンスなどで各銘柄のチャートを無料で見ることができますので、1年くらいのチャートを見てみましょう。

具体的にはここ3-6ヶ月くらいが重要です。3から6ヶ月前から現在までのチャートが右肩下がりなら、下げ基調といえます。ということは、今から買い始めれば下げ相場で多く株を買える可能性が高いことになります。

ただし、相場は先がどうなるかわかりません。買い始めたとたんに底を打って株価が上がり始めるかもしれません。

それでも、数ヶ月は底に近いところで買えるのですから、上げ基調の途中から買い始めるよりは有利です。


2 配当で補う

第二の方法は、配当で補う方法です。もちろん1のチャートを見て下げ基調のところから買い始める方法と併用できます。

株式投資の大きな特徴に、「配当」があります。配当とは、企業が利益(多くの場合はその一部)を株主に還元することです。

株で稼ぐというと、安く買って高く売ったその差額(売買差益、キャピタルゲイン)を連想することが多いです。しかし、配当も株式を長期保有して積もり積もればけっこうな額になるものです。

例えば、2009/6/16の日本経済新聞によれば、任天堂の配当利回りは4.9パーセントです(税引き前。以下同じ)。

仮に今後毎期同じだけ配当された場合、十年で約50パーセントの利回りを得ることができます。

ただしドルコスト平均法で予算分の株を買い終わるまでは、保有する株の数が少ない分、配当も減ります。また、配当にも課税されます。

その分も考慮して仮に10年で30パーセントの配当利回りだったとします。

ドルコスト平均法で3年くらいかけて任天堂株を買い、あと7年保有していたとします。そのとき(10年後)の株価が、平均法で買ったときの株価の平均値(※)より30パーセント下落していたとしても、配当分と相殺してトントンです。

※ある株を1万円、2万円、3万円と3回に分けて1株ずつ買ったとします。平均値は1+2+3(万円)を3で割って2万円です。

10年後の株価が買ったときの株価の平均値と同じの場合、30パーセントの利益です。

10年後の株価が平均値より50パーセント下がっていたとしても(つまり買った値段の半分になっていたとしても)、もう10年保有すれば20年間での配当利益は60パーセントなので、10パーセントの利益が出るのです。

もちろん、購入時の平均値よりも10年後の株価が上がっていれば、それだけキャピタルゲインが得られる上に、配当分である30パーセントの利回りも得られます。

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株式投資ならではの有利さ

上でご紹介した任天堂の例で、ドルコスト平均法のデメリット(購入価格がやや高くなってしまう)を配当分で補えることをご説明しました。

私は、ドルコスト平均法は株式投資に使うのが最適だと思っています。なぜなら、前述のように配当をもらえるので、デメリットをある程度補えるからです。

その点、例えば純金積み立て投資の場合、金の現物(金地金)には配当がつきませんので、購入価格の平均値が高めになってしまってもそれを補うことはできません。これが株式と違うところです。

(ただし、金には株式にはない大きなメリットもあります。それは株は倒産によって価値がゼロやゼロに近くなる可能性がありますが、金は価値がゼロになることはありえないという点です。)

そういうわけで、株式投資にドルコスト平均法を使い、なるべく下げ基調(下げトレンド、下げ相場)の途中から購入をはじめて、配当も確保するというのは良い方法だと思います。


配当を確保するための注意点

ただし、配当を確保するにはいくつかの注意点があります。
1)前述の任天堂の配当利回り4.9パーセントはかなり高い数字です。一般には1から2パーセントの配当利回りが多いので、10年間や20年間で得られる配当の総額もそれだけ少なくなります。

ただ、例えば1パーセントの配当利回りでも50年保有すれば単純計算で50パーセントの利回りになります。この点は長期投資の利点といえます。

なお、配当利回りを高くするには、ある銘柄をなるべく株価の安いときに購入すればよいです。例えば2008年のサブプライムローンに端を発した世界同時株安は、株を安く買うには絶好の機会でした。

あのような恐慌のときに株を買うのは普通なら勇気がいるでしょう。しかし、ドルコスト平均法のようなしっかりした投資法を実践していたら、機械的に買うわけですから絶好の買い場だったのです。

2)必ずしも配当で株の値下がり分をカバーできるとは限らない。

例えばドルコスト平均法で3年かけて株を購入し、その後7年保有していたところ、結局その10年間で株価が購入時の平均値より80パーセントも下落してしまったとします。

この場合、80パーセントもの値下がり分を配当だけで補うのは難しいです。

ただし、次のようなことも考慮する必要があります。第一に、ドルコスト平均法はなるべく購入価格を安くする方法なので、株価が買ったときより80パーセントも下がる可能性はそんなに大きくはないです。

また、上記1の下げ相場の途中から買い始めるようにすれば、さらに株を安く買うことができます。

第二に、なるべく安定した銘柄を買えば、80パーセントも下がる可能性を低くすることができます。具体的には、株主資本比率(自己資本比率)のなるべく高い銘柄を選ぶと、財務が安定しているので株価が下がりにくいといえます。

最適なのは株主資本比率が100パーセントに近い無借金経営の会社です。

とはいえ、これでも株価が大きく下落する可能性はゼロではありません。これは株式投資をする以上は逃れることのできないリスクです。

それではどうしたらよいでしょうか。


3 損切りを導入する

ドルコスト平均法で購入した株価が大きく下がってしまう可能性は、手を尽くしてもゼロにはできません。

しかし、大きく株価が下落すれば、損になってしまい投資は失敗です。

それではどうしたらよいでしょう。対策の第一は、「損切りを導入する」ことです。

以前、ドルコスト平均法では損切りはしないと書きましたが、これは例えば2年間、毎月株を買い続ける期間内では、期間が終わるまでは損切りをしないという話です。

その期間が終わった後(=株を買い終えたあと)は、ドルコスト平均法でも大きな損をしないために損切りを採用した方がよいと思うのです。

すなわち、ここでいう損切りは株式を買う期間が終わったあとに行うものです。


具体的な損切りの方法

それでは具体的な損切りの仕方をご紹介しましょう。まず、株を購入した際の平均価格を計算します。

例えば1月に株を4株、25000円で購入、2月に3株、30000円で購入、3月に6株、15000円で購入したとします。

この場合、25000×4と30000×3と15000×6を足して、株の総数(4+3+6)で割ります。つまり28万÷13で出た数が平均値です。

ここでは具体例のためにいぬはちという架空の銘柄を平均2万円で10株持っているとします。

次に、この銘柄の税引き後の利回りがだいたいどれだけかを把握します。配当額は毎期ごとに異なりますので、数年間の大体の平均でかまいません。具体例では利回りが平均2パーセントとします。

ということは、いぬはち株を10年保有すれば単純計算で配当利回りが20パーセントなので、もし株価が20パーセント下がっても配当と相殺できることになります。

次に、いぬはち株を何年保有するつもりかを考えます。10年しか保有しないつもりなら、手持ちのいぬはち株が20パーセントを超えて下がれば配当で値下がり分を補えませんので損が出ます。

そこで、損切りラインを2万円の80パーセント、すなわち16000円に定めます。

そして、いぬはち株を購入し始めてから10年経たなくても、株価が16000円を下回った(16000円未満になった)場合には即、すべてのいぬはち株を損切りします。

もし20年保有するつもりなら、いぬはちが40パーセントを超えて下落すれば損切りをすることにします。2万円の60パーセントなので12000円が損切りラインです。


損失は少ない

例えば先ほどの例で、いぬはちを平均2万円で買って10株持っています。これを購入開始から10年保有するつもりなので損切りラインを16000円にしました。

そして、購入が終わってあとは株を持って配当をもらい、あわよくば値上がりを待つ状態だとします。ところが株価が下がってある日、株価が15500円になってしまったので損切りをします。

なお、株を買うのは毎月一回でした。損切りは毎月一回に行うのでも、損切りラインを下回ったその日に行うのでもどちらでもよいです。

前者の方が株価をチェックする手間が少なくてすみますが、損切りのタイミングが遅くなる分損が大きくなる可能性があります。


損失を配当で相殺できる

このように損切りをすると、たいていの場合は損をします。

ただし、ドルコスト平均法では配当も狙っています。そこで、株を買い終わってから月日が経過していればしているほど配当がその分多くもらえますので、値下がりによる損を少なくできます。

先ほどの例で、株を買い始めてから8年目で損切りになったとします。

単純計算で配当利回り2パーセントが8年分で、16パーセントの利回りになっています。そのため値下がり分の約22パーセント(20000-15500)と16パーセントが相殺されて6パーセントの損で済みます。

このように、配当がある分だけ、損切りによる損が少なくできるのです。


ダブル平均法でさらに有利に

なお、これまでドルコスト平均法のデメリットを減らす方法をご紹介してきましたが、私は「ダブル平均法」という投資法を考案して過去に3年間実践して効果をあげてきました。

このダブル平均法はドルコスト平均法を改良したもので、ドルコスト平均法より若干手間はかかるものの、ドルコスト平均法よりさらに安く株を買うことができ、さらに損切りや利益確定の売りの仕方もきちんと定めてある投資法です。

加えて信用取引による空売りも使うことができ、上げ相場と下げ相場の両方で利益を狙えるというシステム売買法です。ダブル平均法はこれからご紹介していきますので、興味のある方はぜひ参考になさってください。

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